通販やクラファンで売っているEバイクについて

クラウドファンディングで買うべからず

多くは語りません。”いい自転車”はクラファンで販売しません。その必要もありません。むしろ、良いメーカーは販売店を必要だと考え、大事にし、その先にユーザが居る必要があることを知っています。つまり、販売店を必要だと思わないメーカーはユーザーも大事にしていないと言えます。また、対面店を作っていても、それが”自転車店の概念に収まらない”場合には、半年や一年後には自転車以外のものを販売するお店になっているかも知れません。自転車以外でも、クラウドファンディングで買えるものは”製品になりきっていないもの”ばかりですから、そもそもバイイングとファンディングを一緒にしないほうがいいでしょう。

通販で買うべからず

クラファン出身メーカーの多くは通販をメインの販売ルートにします。とにかくカンタンに売りたいんですね。買う方は「手間がない方がいい」と思い、ここ10年くらいでそれが顕著になっていますが、ちゃんと買ったほうが良いと思います。ちゃんと買うには手間も時間もかかるものですが、それは必要なことだと思います。何事も手間を省くと失敗する可能性を高めてしまうでしょう。

日本の法律を犯す可能性について

固有のメーカー名は挙げませんが、海外から直接購入するケースも、日本国内を経由するケースでも、日本の法律に収まっているかどうかを明記していないケースがあります。現在、型式認定をすることは義務になっていませんが、法律を遵守していない車両を公道で使用することはできません。

整備でも行き詰まる可能性

基本的なこととして、違法車両である場合には、企業や事業として整備を行い、対価を頂くのを承ることはできません。このラインは完全にホワイトである必要があり、グレーではダメです。確実に法律を遵守している必要があります。自転車店で整備を承るのは自転車だけです。

多くの店舗では防犯登録できない可能性

日本の法律を遵守できない車両を”自転車として”、防犯登録することはできません。あくまで”自転車であること”を示す必要があります。ゆえ、海外からあるいは通販で買うようなEバイクの類においては、日本の法律を遵守していることを証明できる書類がない限り、防犯登録をすることはできません。

自転車は誰でも作れる、誰でも売れる

自転車は自由度の象徴でもある文化であり、歩行者の延長であるとも言えるものでもあるので、軽車両なんだと法的に位置づけられてますが、そもそもの生まれがそこにあります。ゆえ、自由に作って、自由に売ることが出来ます。これは世界中で同じです。ゆえ、その自転車が自転車として正しいのかどうかについては、かなりの振れ幅があるわけです。また、その正しいという概念に関しては人それぞれなのです。

自転車は自転車メーカーのものを

もし、あなたが自転車に安定した乗り物としての性能がほしいと思われるなら、必要だとおもわれるなら、自転車メーカーが作る自転車を買うほうが良いと思います。自転車メーカーとは、最近自転車を作り始めたのではなく、そもそも自転車を主業として作っていたということです。4-50年程度の履歴があれば間違いないと思います。古ければいいということではなく、持続性のある企業経営は大事なことだと思います。

自転車は自転車屋で

これは自転車屋にも言えます。何の資格もなく、自転車販売をすることができます。自転車技士がいなくても大丈夫です。多くの自転車メーカーでは自転車技士がいることはもちろん、道義的に信用できるかどうか、技術レベルに至るまで、取引条件にしているんですが、ファッション系から来たような自転車を作り始めたメーカーは、誰にでも売るでしょう。むしろ、取引量が多いことが大きな理由になるんだと思います。